はじめに
こんにちは、東京都港区の税理士法人インテグリティ、公認会計士・税理士の佐藤です。
歯科医院を支援する公認会計士･税理士が、歯科医院の開業について解説します。
今回は、歯科医師先生が開業を考えた時に、経営の観点からはじめに留意するべきポイントとして開業する形態について説明したいと思います。
開業歯科医師先生は経営者
開業した歯科医師先生は、歯科医師というプロフェッショナルだけではなく経営者というビジネスマンになります。
開業を思い立ったら、下記で説明するビジネスとしての歯科医院開業における留意すべきポイントをまずは頭に入れて、開業準備をはじめて下さいね。
歯科医院開業の留意点
歯科医院開業におけるビジネス上の留意点は大きく3つあります。
- 開業する場所･立地
- 開業する形態
- 資金調達
今回はこのうち開業する形態について説明します。
歯科医院を開業する形態
歯科医院開業の形態は、大きく分けて次の2つがあり、それぞれにメリットとデメリットがあります。
- 賃貸物件(ビルテナント)で開業する形態
- 自己所有物件(自宅兼診療所など)で開業する形態
繁華街やオフィス街で開業する場合は、賃貸物件(ビルテナント)で開業する形態になると思います。対して、郊外や住宅街で開業する場合は、自宅兼診療所として開業することも選択肢として考えられます。
目指すべき歯科医院の方向性と資金の調達具合から開業の形態を決定することになります。
賃貸物件(ビルテナント)で開業
賃貸物件(ビルテナント)で歯科医院を開業する場合は、次のようなメリット･デメリットがあります。
メリット
- 開業資金を抑えることができる
- 場所･立地の選択肢が多く開業に適した物件を見つけやすい
- 診療所の移転が容易
デメリット
- 増改築がしづらい
- どんなに家賃を払い続けても自己の所有になることはない
自己所有物件(自宅兼診療所など)で開業する形態
自己所有物件(自宅兼診療所など)で歯科医院を開業する場合は、次のようなメリット･デメリットがあります。
メリット
- 自分好みに設計でき増改築も比較的容易
- 自宅兼診療所によって地域密着の診療ができる
デメリット
- 多額の開業資金が必要になる
- 場所･立地の選択肢が少なく開業に適した物件を見つけづらい
- 診療所の移転が困難
おわりに
賃貸物件(ビルテナント)で開業する形態と自己所有物件(自宅兼診療所など)で開業する形態では、メリット･デメリットが逆になる関係にあります。
歯科医院開業におけるビジネス上の留意点のうち、開業する場所･立地と資金調達については下記を参照ください。
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最後まで読んで頂きましてありがとうございます。
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東京都港区の税理士法人インテグリティ、公認会計士・税理士の佐藤でした。